不動産物語

不動産売却について詳しく解説

田舎物件の情報収集方法





スポンサーリンク


物件の購入希望者が自分の希望地域の物件情報を得ようとする場合、分譲の建売別荘をはじめとする新築物件の不動産情報なら、売り手自身であるデベロッパーやその売り手業者から販売を委託された販売業者が各種メディア向けに打つ販売広告や売りだしチラシによって情報を得る方法と、購入希望者自身が直接そのエリアの物件情報を扱っている不動産業者に出向くなり、連絡をとるなりして、物件情報を教えてもらう方法があります。

 

 

古くからの農村・集落地帯の物件・土地(いわゆる通常の田舎物件)であれば不動産業者からの紹介のみならず、そうした業務に絡む自治体関連機関からの情報紹介を受けるという手が有効です。

 

 

住宅取得がはじめてであり、あまりわずらわしくなく田舎物件を手に入れたいという方であれば、一番身近で手っ取り早い方法としては不動産業者(できれば知り合いの不動産業者ならベター)に声をかけておくのが一番でしょう。

 

 

物件見学の際に、自身の連絡先を知らせておけば後からでもほかの物件情報が出てきた際に、後から希望条件に沿ったものを紹介してくれます。そしてそして実際に物件を探す際には、足を使ってこまめに地元の業者を訪れてみることをお勧めします。これは業者から直接紹介を受けられる物件とそうではない物件があるためです。

 

 

不動産屋に集まってくる情報にも、一般に公開されるものとそうでないものが存在します。業者のネットや業者同士のネットワークで流れてくる情報から直接依頼主に売却依頼を頼まれる情報、単に口約束で依頼を受けるものから、聞きかじりの情報にいたるまで情報は彼らの元に集まってきます。

 

 

一般に昔から不動産業界では業者同士の長年のつながりによる情報のやり取りで客を付けたり、また、付けられたりしているという、持ちつ持たれつという関係で成り立っているという面が強く残っており、またレインズといった不動産業者間の流通不動産情報ネットの発達によって原則的には物件情報が他社にも流れるようになっています。

 

 

さらにはできれば複数の業者にあたってみることです。各社の情報力も業者によってマチマチで、一社のみに頼ってしまうと得られる情報が偏り、他の業者からならば得られたはずの物件情報が得られなかった、ということも起こり得るためです。

 

 

具体的な業者名、事務所所在地がわからなければ、田舎暮らし専門の情報誌を利用するなり、自治体発行の情報誌や新聞、イエローページなりを参考にするといいでしょう。現地に足を運ぶメリットは細かい希望エリアごとの地域情報収拾を収集したり、近時相場の値動きを知るうえでも有効です。

 

 

国内の大まかな各地域別特性は前述したとおりですが、奥深い農村地域ほど売り物件の情報ソースは地元住民が詳しいことが多いですし、不動産屋で開示される物件情報でも地元業者を直接訪ねたほうが相場を判断しやすいのです。

 

 

そんな頻繁には田舎地域を訪問できないという方や日本国内の田舎地域を客観的に比較したい、といった方が情報を得るための場所として、○○故郷情報館や故郷情報プラザ××といった全国各地の地域情報を提供したり、体験教室や各種イベントを催したりしている機関やファックスやインターネットで情報提供を行っている自治体もありますからそうしたところを利用するのも手でしょう。

 

 

全国地方紙や自治体のパンフレット、ファイル、各種の資料を取り揃えていますし、本格的に田舎暮らしを始めたいと考えている人以外にも、観光を対象とした人用の情報も数多く載っています。

 

 

ある程度田舎暮らしを考えてはいるけれど、まだ今の段階ではどこの地域に移り住みたいということまでは考えていない、といった人の情報収集にはうってつけだといえます。国内に不動産業者は数多く存在しますが、田舎地域に限定して活動している業者というのは皆さんが思っているほど多くはありません。

 

 

純粋な田舎物件に限っていえば、前述で紹介した地元の個人ブローカーや一般の不動産業者(リゾート業者を含む)として商売をしている業者が片手間でそれを扱う以外、田舎物件そのものを専門に扱っている正規の不動産業者となると、日本国内でも200社に満たないはずです。

 

 

専門の業者の数が数少ないのは流通している物件数そのものの数が少ないことによります。日々、動きのある物件の需給を把握することは困難ですが、公開情報の売り物の物件として上がってくる純粋な田舎物件の数は一年間を通しても5千物件から7千物件の間ぐらいだろうと私自身は見ています。

 

 

田舎ということに限定せず、国内で流通している不動産の数(指定流通機構に登録されている物件数だけで60万物件あります)と比較すれば、その希少性がわかります。潜在的に手持ちの不動産を売り手に出したいと考えている人はこうした実数よりもずっと多いはずなのですが、窓口となる機関が限定されてしまっていたりするために情報が公にされにくい面があるのです。

 

 

それゆえ、物件が出てくるかどうかは地元の業者の力量に左右されます。田舎地域ではその土地の業者に物件開拓力があるかないかによって地元の物件が公開情報として表に出てくるかどうかに強く影響しているといえるのです。

 

 

 

私自身も仲介業者としての経験がありますが、物件を掘り起こそうとすれば、意外にでてくるものです。皆さんが購入したい特定地域があるのでしたら、業者に頼るだけでなく、そのエリアに絞って地元の人と接してみるのも手でしょう。実際そうした気持ちで働きかけていると、思ったよりも反響が返ってくるはずです。